ETFとは？
ETFは、「Exchange Traded Funds」の略で、「上場投資信託」と呼ばれている商品です。特定の株価指数の動きに連動する運用成果をめざし、証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託となります。
株価指数 日経平均株価、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）、ダウ工業株30種平均、Ｓ＆Ｐ500、ナスダック総合指数などが代表的なもので、市場の動きを把握するため、複数銘柄の株価を一定の計算式で総合的に数値化したもの。
対象指数と同じ銘柄・比率で株式や債券を保有する方法や、定量的な分析によってその株式や債券の保有比率を工夫する方法、また、派生商品を使う方法で、指数の動きに連動する運用成果を目指します。これは、投資信託のインデックスファンドと同様です。
インデックスファンドと似ている点 どちらも指数の動きに連動する運用成果をめざす、指数連動型の投資信託。
インデックスファンドと違う点 インデックスファンドは１日１回算出される基準価格で１日１回のみ取引が可能であるのに対して、ETFは株式と同様に取引時間内で相場の動きを見ながら売買できる。
日本で取引できるETFには、国内籍ETFと外国籍ETFの二つがあります。
国内籍ETFとは、日本国内で組成されて国内の金融商品取引所に上場し、全国の証券会社で取引ができるものです。
一方、外国籍ETFは、海外で組成されて外国の取引所に上場し、一部の外国籍ETFは日本の特定の証券会社で取引が可能となっています。なお、外国籍ETFの一部は国内の取引所にも上場しています。
現在は、国内籍ETFでも海外株式や債券・REITを指数とするものも増えてきています。ただし、証券会社によって取り扱うETFは異なっていますので、取引をする際には注意が必要です。
ETFは分散投資ができる
例えばアメリカのS&P500に連動する株式投資をしようとすると、大変な金額が必要になります。
S&P500 S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが、ニューヨーク証券取引所やNASDAQなどに上場している企業のうち代表的な500銘柄を時価総額で加重平均し、指数化したもの。加重平均株価とは、株式数などの重みを反映させて算出した平均株価で、株価合計を銘柄数で割った単純平均株価とくらべて市場水準を見るのに適しているとされる。
しかし、S&P500に連動するETF、例えばバンガード・S&P 500 ETF（VOO）を買えば、500銘柄に分散投資したことと同様な効果を得ることができます。VOOは、執筆時点で1株388.11ドルとなっていますので、４万3000円ほどの投資となります。
また、分散投資はリスク分散にもつながります。個別銘柄は、何倍にも株価が上昇することもあり、キャピタルゲイン（売買差益）が期待できますが、一方で業績悪化により最悪の場合倒産でもすれば株式は紙くず同然になってしまいます。しかし、ETFでは、相当な銘柄数に分散投資しますので、比較的リスクは低いと考えられます。また、すべての銘柄が一斉に上がることも考えづらいのでリターンもそれなりになります。
ETFにはコストがかかる
ETFの取引には、売買コストと保有コストがかかります。
売買コストは、株式と同じ売買委託手数料です。証券会社によっては、特定のETFの手数料を0円にしている場合ももあります。
保有コストは、信託報酬などです。
値動きがわかりやすく、いつでも売買できる
ETFは、指数に連動するように運用されていることから、市場価格は指数の動きに合うように変動しやすくなっています。また、インデックスファンドと違って取引時間内でいつでも売買できます。
ETFのデメリット
1口から買えるETFですが、S&P500に連動するVOOのように4万円を超えるものもありますので、買い増しを続けるとなると資金がそれなりに必要になります。その点、証券会社によっては100円積立も可能なインデックスファンド、例えばeMAXIS slim 米国株式（S&P500）などは投資金額に応じて毎月定期的に購入することができます。ETFとインデックスファンド、どちらを選ぶかは悩ましいですが、海外株式へ投資する際にはETFはまず検討の対象に入れるべきものと考えます。
